トランザクション「教育とコンピュータ」

記事執筆および投稿案内

論文誌「教育とコンピュータ」記事執筆および投稿案内

(2016年4月1日以降)

2013年12月21日 制定

2014年1月31日 改訂

2014年4月7日 改訂

2016年4月1日 改訂

2016年7月9日 改訂

2016年11月3日 改訂

2017年11月11日 改訂

一般社団法人 情報処理学会

論文誌教育とコンピュータ編集委員会

本案内は、論文誌「教育とコンピュータ」編集細則第15条に基づき、記事執筆および投稿の詳細について定めるものである。

1.発行の目的

論文誌「教育とコンピュータ」は、情報技術を活用することにより教育学習活動の改善・向上に資することを目的とした研究や、情報教育に関連する研究の成果発表の場を提供するために発行される。コンピュータと教育研究会、および、教育学習支援情報システム研究会が扱う全分野を対象としており、これらの分野に関連する価値ある研究や実践の記事を定期的に提供する。以下に主な対象分野を示すが、関連する記事であれば幅広く受け付ける。

  • 情報教育の情報科学的、情報工学的、教育学的見地からの抽象、設計、評価
  • 初等中等高等教育、企業の情報人材育成教育などにおける、目標・方法論、理論と検証、実践例と効果、評価およびその手法
  • 情報教育の評価手法
  • 情報教育教材
  • 教育支援システム
    教授学習支援システム、分散協調教育システム、教材情報システム
  • 学習支援
    メディア・リテラシー、学習メディア、ソーシャルメディア
  • 学習支援システム
    学習管理システム、知的学習支援システム、分散協調学習支援システム、プロジェクト型学習支援システム、学習コンテンツ開発支援
  • e-Learning、CMS、LMS
  • 遠隔学習、遠隔教育

2.掲載記事

  1. 投稿種別には、コンピュータと教育研究会または教育学習支援情報システム研究会の運営委員会が投稿を推薦した研究会推薦記事、編集委員会の決定により著者に執筆依頼をした招待記事、著者が編集委員会の定めたテーマに沿って執筆し投稿した特集記事、著者が自発的に執筆し投稿した一般記事の4種類がある。一般記事は、特に投稿期限を定めていないので、いつでも投稿することができる。一方、特集記事は、投稿期限を定めて投稿を受け付ける。なお、特集記事のテーマ、投稿期限等は、論文誌「教育とコンピュータ」のWebページに掲載される。
  2. 掲載記事の種別には、論文およびショートペーパーの2種類がある。さらに論文は、査読時の参考区分として、研究論文、実践論文、サーベイ論文、展望論文(ただし招待記事に限る)に細分化される。
    1. 論文
      著者自身の研究・開発・検討等の成果をまとめた記述であり、新規性、有用性、信頼性に優れ、会員にとって有益な情報を与えるもの
      1. 研究論文
        学術、技術上の研究あるいは開発成果を記述したもの
      2. サーベイ論文
        研究動向等を著者独自の視点から整理・分類・評価し、展望したもの
      3. 実践論文
        教育現場等における実践的な教育事例および成果を記述したもの
      4. 展望論文
        新しい研究動向を、分野横断的に私見を交えながら展望したもの
    2. ショートペーパー
      新しい学術、技術上の研究あるいは開発成果の提案、または、教育現場等における実践的な教育事例を記述することで、会員にとって有益な情報を与えるもの
  3. 学会等が発行する論文審査を伴う刊行物(学術雑誌等)に投稿中またはすでに採録・掲載された論文と内容が同一の投稿記事、および、剽窃・盗用を含む投稿記事は採録しない。なお、同一性の判断はその内容によって行い、記述言語、文体、体裁等の差異は問わない。詳細は「論文誌編集規程」に従う。また、「二重投稿・剽窃・盗用に関するよくある質問」も参照のこと。
  4. 採録後の場合を含め、編集委員会において二重投稿・剽窃・盗用と判断された場合には、採録取消、投稿記事の全著者に対する本会の全論文誌への1年以下の投稿禁止、編集委員会への謝罪文の提出(謝罪文は公開される場合がある)の罰則を科す場合がある。
  5. 投稿者のうち少なくとも1名は、本学会会員でなければならない。
  6. 掲載記事の内容についての最終責任は著者が負うものとする。

3.投稿手続

  1. 投稿は、日本語または英語とする。
  2. 記事の形式は、論文誌ジャーナルと同一とする。具体的には、「論文誌ジャーナル(IPSJ Journal)原稿執筆案内」の2.8.1項「原稿の構成」、2.8.2項「原稿の様式」、2.8.4項「原稿執筆上の注意事項」、付録「二重投稿及び剽窃・盗用について」、付録「参考文献の記載方法」を参照のこと。なお、本トランザクションのショートペーパーは、論文誌ジャーナルの論文と同じ形式とする。また、本トランザクションはシングルブラインド査読であるので、投稿時に「著者名・所属」、「謝辞」等を除かないこと。
  3. 記事のページ数については、特に規定しない。記事として必要充分な内容があれば、ページ数にかかわらず掲載する方向で判断する。
  4. 記事の具体的な投稿方法は、本案内の付録を参照のこと。
  5. 編集委員会は、投稿記事に対し、受付日と受付番号を付した記事受領書を発行する。以後投稿記事の問合せなどは、この受付番号で行うものとする。

4.投稿記事の取扱い

  1. 記事は、編集委員および査読委員によるシングルブラインド査読を行う。なお、本トランザクションでは、記事を書きなれていない方々にも積極的に投稿して頂きたいという想いから、必要に応じて執筆に関する指導的な内容を含む査読を行う場合がある。
  2. 判定結果は、原則として採録、条件付採録または不採録とする。なお、基幹論文誌と異なり、条件付採録の判定が複数回繰り返される場合もある(「ショートペーパー」の場合も条件付採録の判定があり得る)。ただし、著者が投稿または再投稿時に「即断査読」を申し出ている場合には、条件付採録の判定を行わない。
  3. 部分的に論旨が不明な点、あるいは、錯誤と思われる点などがある場合には、条件付採録と判定し、著者に照会を行う。この時、記事種別「論文」として投稿された記事の中で、著者が投稿時に記事種別「ショートペーパー」での採録でも構わないと申し出ている記事については、記事種別を「ショートペーパー」に変更することを含めた採録条件を提示する場合がある。また、投稿種別「特集記事」として投稿された記事については、投稿種別を「一般記事」に変更することを含めた採録条件を提示する場合がある。
  4. 条件付採録と判定された場合には、採録の条件に関連して記事を修正することができる。ただし、記事の修正を行った場合には、修正個所と修正理由を明示しなければならない。著者は、修正後の記事原稿および照会事項に対する回答書(記事の修正を行った場合には、修正個所と修正理由を含む。A4紙・任意様式)を、原則として2ヶ月以内に提出(再投稿)しなければならない。編集委員会に連絡無くこれを経過した場合には、記事を取り下げたものとみなされる場合がある。なお、投稿種別「特集記事」として投稿された記事については、2ヶ月よりも短い期間での再投稿を求める場合があり、これを超過した場合には、投稿種別を「一般記事」に変更した、または、記事を取り下げたものとみなされる場合がある。また、著者の変更(増減および順序変更を含む)は原則として認めないが、回答書に変更理由が明記され、さらに、著者変更理由書(A4紙・任意様式)が提出された場合には、これを認める場合がある。
  5. 不採録と決定した原稿は、不採録理由を著者に返却する。不採録の決定に対する異議申し立ては、1回に限り、不採録の決定を著者に通知した日から30日以内に限り行うことができる。異議申し立ては、書面(A4紙・任意様式)によって編集委員会に申し出るものとする。ただし、書面の提出先は本学会事務局とする。
  6. 記事は、次の場合に不採録とする。
    ・本学会で扱う分野と大きくかけ離れている。
    ・本トランザクションで扱う分野と大きくかけ離れている。
    ・本質的な点で誤りがある。
    ・本質的な点が公知・既発表のものに含まれており、新規性が不明確である。
    ・本学会関連の学術や技術の発展のための有効性が不明確である。
    ・内容に信頼できる根拠が示されていない。
    ・書き方、議論の進め方などに不明確な点が多く、内容の把握が困難である。
    ・条件付採録で示した条件が満たされていない(照会後の論文のみ適用)。
    ・その他、編集委員会が不適当と判定したもの。
  7. 著者が記事を取り下げる場合には、書面で編集委員会に申し出、編集委員会の承認を得なければならない。

5.掲載決定通知、別刷等

  1. 採録通知、採録と判定された記事の取り扱い、掲載料等については、別に定める「論文誌(トランザクション)原稿執筆要領」に従う。
  2. 採録と判定された記事は、掲載に必要な手続きを完了できる直近の論文誌「教育とコンピュータ」に掲載する。ただし、投稿種別「特集記事」として投稿された記事が採録と判定された場合には、特集が編集される論文誌「教育とコンピュータ」に掲載が間に合う場合には当該論文誌に、間に合わない場合には、投稿種別を「一般記事」に変更した上で、掲載に必要な手続きを完了できる直近の論文誌「教育とコンピュータ」に掲載する。
  3. 前項の規定にかかわらず、記事種別「論文」として採録され、なおかつ、記述言語が英語である記事については、「Journal of Information Processing(JIP)」に掲載するようJIP編集委員会に審議を依頼し、論文誌「教育とコンピュータ」には、そのプレプリントを掲載する。
  4. 論文誌「教育とコンピュータ」の発行は、原則として6月、10月、2月の年度3回とする。

6.著作権

著作権については、別に定める「情報処理学会著作権規程」に従う。

  1. 図・写真などを引用する場合は、その所有者に必ず了解を得た上で、その出典を明記する。
  2. 商標もしくは登録商標を使用する場合は該当個所にその旨を明記する。

7.個人情報の取り扱い

メールアドレス・略歴等は、情報処理学会が発行するCD-ROM等のメディア、情報処理学会が許諾した外部サイトでも公表される場合がある。

付録 論文誌「教育とコンピュータ」への投稿方法

論文誌「教育とコンピュータ」投稿・査読用サイトにログインの上、『「教育とコンピュータ」投稿コース』より投稿する。

投稿記事のファイル形式は、PDF形式でも良い。

投稿時に必要な情報は次の通りである。

  • 投稿種別:{研究会推薦記事・招待記事・特集記事・一般記事}の中から該当するものを選択する。CE/CLE研究会からの推薦を受けて投稿した記事、または、論文誌教育とコンピュータ編集委員会からの執筆依頼を受けて投稿した記事以外は、特集記事または一般記事を選択すること。一般記事は、特に投稿期限を定めていないので、いつでも投稿することができる。一方、特集記事は、投稿期限を定めて投稿を受け付ける。なお、現在投稿を受け付けている特集記事のテーマ等は、論文誌「教育とコンピュータ」のWebページで確認できる。
  • 記事の分野:投稿種別で一般記事を選択した場合には、{CE・CLE}の中から、投稿記事の内容に適した研究会を選択する。
  • 記事種別1:{論文・ショートペーパー}の中から該当するものを選択する。
  • 記事種別2:記事種別1で論文を選択した場合には、{研究論文・実践論文・サーベイ論文・展望論文}の中から該当するものを選択する。なお、「展望論文」は、投稿種別が招待記事の場合のみ選択できるので注意すること。
  • 「条件付採録」の判定を希望しない(即断査読):{チェック/未チェック}の中から該当するものを選択する。「チェック」を選択した場合には、条件付採録の判定が行われず、必ず採録または不採録と判定される。
  • 必要な場合には、「ショートペーパーに変更すること」を採録の条件に含めても良い:記事種別1で論文を選択し、なおかつ、即断査読で未チェックを選択した場合には、{チェック/未チェック}の中から該当するものを選択する。
  • 和文題目:英語記事の場合には省略しても良い。
  • 英文題目
  • 著者一覧(和文):次の形式で明記する。なお、英語記事の場合には省略しても良い。
    著者名(所属)(会員番号), 2人目の情報を同様に, …
    • 会員番号の補足:非会員・入会申請中の場合には、会員番号の代わりにその旨を明記する。著者のうち少なくとも1名は、本学会会員(投稿時に入会申請中であり、なおかつ、採録時に入会が認められている場合も含む)でなければならないので注意すること。
  • 著者一覧(英文):著者一覧(和文)と同様の形式で明記する。
  • 和文要旨:英語記事の場合には省略しても良い。
  • 英文要旨
  • キーワード:情報処理学会基幹論文誌のキーワード表()から選択する。7桁の数字とキーワードを明記すること。複数選択しても良い。
  • キーワード:自由記述でキーワードを指定する。和文記事の場合には和文、英文記事の場合には英文で指定する。
  • 連絡先情報:希望する連絡先を指定する。
    • 情報処理学会の会員番号:非会員・入会申請中の場合にはその旨を明記する。
    • 名前
    • 所属
    • 連絡先住所:郵便番号・住所・宛名を明記する。この情報を宛先として転記するだけで、郵便物が届くように記載すること。
    • E-Mail
    • 連絡先TEL
    • 連絡先FAX:省略しても良い。

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